非喫煙者のみを社員として採用する企業が増えているという（下記、記事を参照）
そりゃあ当然であろう。まともな企業であれば喫煙癖のある人間を積極的に採用したいと思わない。
法人税軽減などの身障者枠で通用するならば、話はべつであろうが。
本来なら公務員の採用においては真っ先に取り入れるべき基準である。
既に採用されている人間においては、禁煙するまで昇進をストップさせなければならない。
喫煙癖を持つ人間は気がついていないだろうが、正常な人間であれば、初対面の段階で喫煙癖者であると瞬時に分かる。
それほどまでに、あの匂いは衣服や髪、身体に染み付いて取れないのだ。
喫煙などという習慣を持つこと自体が異常である。
野に自生する植物の葉を乾燥させて、紙に撒いて火をつけ、発生する煙を肺にいれて楽しむなど、娯楽でも嗜好でもない。
文明社会に生きる人間ならやらない。ジャングルの奥地に住む未開民族がやっていそうな印象をもつ。
客観的に見ても精神異常者の行動としか思うないだろう。変態行為と言ってもよい。
そう、客観的みるからこそ、このような厳しい見方が可能となる。
小生も８年前までは３５年間に渡り、この異常な行動を続けていたのだ。
それが自分が正常者（非喫煙者）になったとたんに、喫煙者を精神異常者呼ばわりできるのだから、身勝手なものである。
従来からの非喫煙者よりも、途中禁煙者の方が喫煙者に対して厳しい見方、厳しい物言いをするのは、自分がやめられた優越感からなのだろうか。
イルカの調教師としてアメリカのテレビドラマ「わんぱくフリッパー」の作成に携わったリック・オーバリーは、その後シーシェパードの一員となって、イルカを保護すべく、捕獲を妨害する活動に関っていることに似ているだろうか。
過去の自分の行為の愚劣さを客観視することで、そこから抜け出さない人間に対し憎悪を持つのだろうか。
タバコを口に咥えたり、その仕草が格好良いとかセクシーに見られたのは遠い昔の事であると認識させなければならない。
今では喫煙と癌など疾病との因果関係が立証されているのだから、喫煙を奨励する理由は無い。
昔は激しい運動の途中で水を飲むな、と言われていたが適度な水分補給は当たり前となった。
人間の身体的機能が変化した訳ではない。運動生理学のシンポによって分からない事が解明されてきたのだ。
同様に、昔は分からなかったタバコの害に誰もが注目するようになっただけである。
タバコの害を否定する人はいない。
よって、人類が喫煙を続行する必要はなくなった。タバコなどこの世に存在させてはいけないのだ。
運動の後や、精神的に行き詰ったときに、一服するとリラックスするという。
それは病気なのである。あの煙を吸い込まないと精神を安定させられないのであるから、精神異常なのである。
それならマリファナか覚醒剤でもやっているのと何ら変らない。
むしろマリファナの方が常習性は低いといわれている。
喫煙者の誰しもが「できることならやめたいよ〜」、と思っているはずだ。
これは子供の時からの非喫煙教育が必要だ。
まず、「喫煙は悪い事である」と、徹底して教え込んでいく事が必用。
小生は別に、現喫煙者の人格を貶すものではない。
個人としては立派な人、尊敬に値する人は大勢いるが、
私の周囲など、社会運動に関っている人に限定すれば、世間一般の２０％という喫煙率よりははるかに低いだろう。
学歴や職種、居住地域や犯罪歴、受刑経験の有無などで、統計をとってみれば、非喫煙者と喫煙者の割合において
明確な差が出るであろうことは歴然。しかし、そのような調査が行われたとは聞いた事がない。
そんな内容を公表すれば、何々は差別だと言われるのではないだろうか。
現在、東京都は２０２０年のオリンピック招致に多額の税金を投入し、国民を洗脳にかかっている。
しかし、この喫煙野放し垂れ流し状態の東京で外国からお客さんを呼べるのだろうか。
どこでも駅前の一等地は喫煙者だけのスペースとして占有され、一般人は近づけない。
その場を避けて通ろうとも、風向きでは煤煙は降りかかってくる。
殆どの居酒屋・飲食店では全くの無法地帯。
以前、シナから来日したお客さんと居酒屋風うどん屋で食事していたら、そのシナ人が
周囲を見回して、「アレッ、槇さんあの人タバコすってますよ」と、驚いていた。
日本以外の国々では公共の場で喫煙さるなど、ありえないことなのだ。
人権侵害国家と言われるシナでさえ、その程度の良識はわきまえて公に規制が敷かれているのだ。
この劣悪なる状況を選考委員に見せ付けてやればよい。一発で落選するのではないか
新大久保のヘイトデモよりも効果絶大ではなかろうか。
「喫煙者は採用しない」企業広がる 製薬会社に書店、靴店…
J-CASTニュース 5月4日(土)10時0分配信
社員を新規採用する際に、「喫煙しないこと」を条件にする会社が増えている。
2003年5月に施行された健康増進法で公共施設やレストランなどで受動喫煙の防止措置が求められ、分煙が進展。最近では全面禁煙の場所が増えたり、就業時間中の禁煙を進めたりする動きが広がっている。それを「もう一歩進めよう」というのだ。
■「社員の健康増進」「業務効率の低下防止」が目的
旅館やホテルを運営する星野リゾートが、採用情報サイトのトップページに「あなたはタバコを吸いますか？」と問いかけて、話題になったのが2010年。「NO」を選ぶと「ようこそ！」と歓迎のメッセージが現れるが、「YES」を選ぶと、たばこを断つことを誓約することができると答えない限り、募集要領のページには進めない。
富山県を中心に「明文堂書店」を展開する明文堂プランナーは2011年から、同じ手法で新卒・中途採用の募集を行っている。2013年4月6日には採用情報を更新。14年春の新卒採用でも、喫煙者は採用しない方針だ。面接時に、必ず喫煙の有無を確認するという。
「喫煙しない」ことを採用の条件とする会社はここ数年増えている。製薬会社のファイザーやスポーツクラブのセントラルスポーツ、ソフトウェアのAcroquest Technology、半導体機器製造などのエムテック マツムラ、モバイル広告代理店のライブレボリューション、北陸3県を中心に30か店の靴チェーンを展開するワシントン靴店（富山市）なども喫煙の有無を採用時に確認している。
会社が「たばこを吸わない人」を求める理由は、大きく3つ。一つは「作業効率」。喫煙者は血液中のニコチン含有量の多少によって集中力が低下する例が少なくない。また、喫煙する社員がより頻繁に休憩をとることから生じる社員の不公平感がある。
たばこの臭いでお客などを不快にさせることや、「喫煙スペース」を設けることで施設の運用効率が悪くなることもマイナス点だ。もちろん、社員の健康への影響（職場環境）もある。
企業イメージを損なうことにも…
2011年6月から「喫煙者ZERO宣言」、就業時間中の禁煙を就業規則に追加した製薬会社のファイザーも、採用時に喫煙の有無を確認する企業の一つ。同社は、「基本的に、入社するまでに禁煙することを強く求めています」と話す。
また、現在勤務している社員については禁煙治療の費用を全額補助し、支援。社内の「喫煙者ゼロ」を目指している。
同社は禁煙補助薬を取り扱っているうえ、禁煙サイトの「すぐ禁煙.JP」で「職場の禁煙対策」を勧めている。またスポーツクラブなど、健康増進をうたっている会社の社員が、スパスパとたばこを吸っていては説得力に欠けるし、イメージもよくない。
他社との競争や企業イメージのうえでも、「喫煙しない」人材が求められているわけだ。
日本たばこ産業（JT）の「全国たばこ喫煙者率調査」によると、2012年の男女をあわせた喫煙者率は前年比で0.6ポイント低下して21.1％となり、17年連続で過去最低を更新。たばこを吸う人は、もはや「少数派」だ。会社での喫煙者の居場所は、いよいよ狭くなっている。
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